HOTEL KEIHAN

宿泊約款・利用規則

当ホテルご利用の際のルール

ホテル京阪 宿泊約款

改定日 2020年5月3日

第1条 適用範囲

  1. ホテル京阪(以下『当ホテル』という)が宿泊客との間で締結する宿泊契約およびこれに関連する契約は、この約款の定めるところによるものとし、この約款に定めのない事項については、法令または一般に確立された習慣によるものとします。
  2. 当ホテルが、法令および習慣に反しない範囲で特約に応じたときは、前項の規定にかかわらず、その特約が優先するものとします。

第2条 宿泊契約の申込み

  1. 当ホテルに宿泊契約の申し込みをしようとする者は、次の事項を当ホテルに申し出ていただきます。
    1. 宿泊者名および電話番号
    2. 宿泊日および到着予定時刻
    3. 宿泊料金(原則として別表の基本宿泊料による)
    4. その他当ホテルが必要と認める事項
  2. 宿泊客が、宿泊中に前項第2号の宿泊日を超えて宿泊の継続を申し入れた場合、当ホテルは、その申し出がなされた時点で新たな宿泊契約の申し込みがあったものとして処理します。

第3条 宿泊契約の成立等

  1. 宿泊契約は、当ホテルが前条の申し込みを承諾したときに成立するものとし、宿泊に際しては当ホテル宿泊約款を契約内容として適用させていただきます。また、インターネットからの宿泊申し込みに関しては、当ホテル宿泊約款に加え、各予約サイトの利用規約も適用させていただきます。ただし、当ホテルが承諾をしなかったことを証明したときは、この限りではありません。
  2. 前項の規定により宿泊契約が成立したときは、宿泊期間(3日を超えるときは3日間)の基本宿泊料を限度として当ホテルが定める申込金を、当ホテルが指定する日までに、お支払いいただきます。
  3. 申込金は、まず、宿泊客が最終的に支払うべき宿泊料金に充当し、第6条および第18条の規定を適用する事態が生じたときは、違約金に次いで賠償金の順序で充当し、残額があれば、第12条の規定による料金の支払いの際に返還します。
  4. 第2項の申込金を同項の規定により当ホテルが指定した日までにお支払いいただけない場合は、宿泊契約はその効力を失うものとします。ただし、申込金の支払期日を指定するに当たり、当ホテルがその旨を宿泊客に告知した場合に限ります。

第4条 申込金の支払いを要しないこととする特約

  1. 前条第2項の規定にかかわらず、当ホテルは、契約の成立後同項の申込金の支払いを要しないこととする特約に応じることがあります。
  2. 宿泊契約の申し込みを承諾するに当たり、当ホテルが前条第2項の申込金の支払いを求めなかった場合および当該申込金の支払期日を指定しなかった場合は、前項の特約に応じたものとして取り扱います。

第5条 宿泊契約締結の拒否

  1. 当ホテルは、次に掲げる場合において、宿泊契約の締結に応じないことがあります。
    1. 宿泊の申し込みが、この約款によらないとき。
    2. 満室(員)により客室の余裕がないとき。
    3. 宿泊しようとする者が、宿泊に関し、法令の規程、公の秩序もしくは善良の風俗に反する行為をするおそれがあると認められるとき。
    4. 宿泊しようとする者が、過去に当ホテルに対して代金支払い遅延などトラブルがあったとき。
    5. 宿泊しようとする者が、「暴力団による不当な行為の防止等に関する法律」に定める各種暴力団組織に関与しているとき。また、それに準ずる団体や組織に関与していると思われるとき。
    6. 宿泊客が前項に準ずる者、あるいは当ホテルが前項目の者とみなす団体あるいは組織、もしくは偽計や威迫を用いる団体、その他これら組織に関与していると思われるとき。
    7. 宿泊しようとする者が、刑事事犯による手配・逮捕・検挙・起訴・有罪判決のあったとき。
    8. 宿泊しようとする者が、暴行・傷害・強要・脅迫・恐喝・詐欺およびこれに類する行為のあったとき。
    9. その他、上記(4)~(8)に準ずる事由があるとき。
    10. 宿泊しようとする者が、明らかに宿泊料金支払い能力がないと認められるとき。
    11. 宿泊しようとする者が挙動不審と認められるとき。
    12. 宿泊しようとする者が、伝染病者であると明らかに認められるとき。
    13. 宿泊しようとする者が、当ホテルもしくは当ホテル従業員に対し暴力的要求行為を行い、または合理的な範囲を超える負担を要求したとき。
    14. 天変地異(地震、台風、津波、火山噴火、集中豪雨等)、テロ事件・国際紛争の勃発、新型インフルエンザ等対策特別措置法第24条第9項または同法第45条第2項に基づく要請等を受け臨時休業(部分的休業を含む)する他、施設の故障、その他やむを得ない事由により宿泊させることができないとき。
    15. 宿泊しようとする者が、泥酔等により他の宿泊客に迷惑を及ぼすおそれのあるとき、および他の宿泊客に著しく迷惑を及ぼす言動を行うおそれのあるとき。
    16. 旅館業法第5条ならびに当ホテルを管轄する自治体が定める旅館業法施行条例(別表第三)の規定する場合に該当するとき。

第6条 宿泊客の契約解除権

  1. 宿泊客は、当ホテルに申し出て、宿泊契約を解除することができます。
  2. 当ホテルは、宿泊客がその責めに帰すべき事由により宿泊契約の全部または一部を解除した場合(第3条第2項の規定により当ホテルが申込金の支払期日を指定してその支払いを求めた場合であって、その支払いより前に宿泊客が宿泊契約を解除したときを除きます)は、別表第二に掲げるところにより、違約金を申し受けます。ただし、当ホテルが第4条第1項の特約に応じた場合にあっては、その特約に応じるに当たって、宿泊客が宿泊契約を解除したときの違約金支払義務について、当ホテルが宿泊客に告知したときに限ります。
  3. 当ホテルは、宿泊客が連絡をしないで宿泊日当日の午後8時(あらかじめ到着時刻が明示されている場合は、その時刻を2時間経過した時刻)になっても到着しないときは、その宿泊契約は宿泊客により解除されたものとみなし処理することがあります。

第7条 当ホテルの契約解除権

  1. 当ホテルは、次に掲げる場合においては、宿泊契約を解除することがあります。
    1. 宿泊客が宿泊に関し、法令の規程、公の秩序若しくは善良の風俗に反する行為をするおそれがあると認められるとき、または同行為をしたと認められるとき。
    2. 宿泊客が当ホテルに対して、ご利用代金の支払いをいただけなかったとき、あるいは遅延したとき。
    3. 宿泊客が宿泊契約の締結時に、虚偽の申請をしたとき。
    4. 宿泊客が「暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律」で指定されている反社会的団体、過激行動団体、その他これに類する団体の構成員またはそれに関与しているとき。
    5. 宿泊客が前項に準ずる者、あるいは当ホテルが前項目の者とみなす団体あるいは組織、もしくは偽計や威迫を用いる団体その他これら組織に関与しているとき。
    6. 宿泊しようとする者が、刑事事犯による手配・逮捕・検挙・起訴・有罪判決のあったとき。
    7. 宿泊客が暴行・傷害・強要・脅迫・恐喝・詐欺および、それに類する行為を行ったとき。
    8. その他、上記(2)~(7)に準ずる事由があるとき。
    9. 宿泊客が伝染病であると明らかに認められるとき。
    10. 宿泊客が、当ホテルもしくは当ホテル従業員に対し暴力的要求行為を行い、または合理的な範囲を超える負担を要求したとき。
    11. 天変地異(地震、台風、津波、火山噴火、集中豪雨等)、テロ事件・国際紛争の勃発、新型インフルエンザ等対策特別措置法第24条第9項または同法第45条第2項に基づく要請等を受ける等、不可抗力に起因する臨時休業(部分的休業を含む)等の事由で宿泊させることができないとき。
    12. 宿泊客が泥酔等により他の宿泊客に迷惑を及ぼす恐れのあるとき、または他の宿泊客に著しく迷惑を及ぼす言動をしたとき。
    13. 寝室での寝たばこ、消防用設備等に対するいたずら、その他当ホテルが定める利用規則の禁止事項(火災予防上必要なものに限る)に従わないとき。
    14. 旅館業法第5条ならびに当ホテルを管轄する自治体が定める旅館業法施行条例(別表第三)の規定する場合に該当するとき。
  2. 当ホテルが前項の規程に基づいて宿泊契約を解除した場合、宿泊客がまだ提供を受けていない宿泊サービス等の料金はいただきません。
  3. 当ホテルが前項の規程に基づいて宿泊契約を解除した場合、それに伴う損害については、一切賠償しません。

第8条 宿泊の登録

  1. 宿泊客は、宿泊日当日、次に掲げる事項を登録していただきます。
    1. 宿泊者(同室者を含む)の氏名、住所、電話番号(連絡先を含む)、性別および年齢
    2. 勤務先名(部・課)および電話番号
    3. 外国人にあっては、上記(1)事項のほか、国籍、旅券番号、入国地および入国年月日
    4. 日本国内に住所を有しない外国人の宿泊者にあっては、旅券を提示していただき、複写の上保存させていただきます。
    5. 出発日および出発予定時刻
    6. その他当ホテルが必要と認める事項
  2. 宿泊客が第12条の料金の支払いを、宿泊券、クレジットカード等日本円に代わり得る方法により行おうとするときは、あらかじめ、前項の登録時にそれらを呈示していただきます。

第9条 客室の使用時間

  1. 宿泊客が当ホテルの客室を使用できる時間は、午後3時から翌日午前11時までとします。ただし、連続して宿泊する場合においては、到着日および出発日を除き、終日使用することができます。
  2. 当ホテルは、前項の規定にかかわらず、同項に定める時間外の客室の便用に応じることがあります。この場合には次に掲げる追加料金を申し受けます。
    午後1時まで 基本室料の25%
    午後3時まで 基本室料の50%
    午後3時以降 基本室料の全額

第10条 利用規則の遵守

宿泊客は、当ホテル内においては、当ホテルが定めてホテル内に掲示した利用規則に従っていただきます。

第11条 営業時間

  1. 当ホテルの主な施設等の営業時間は、ホームページ、備え付けのパンフレット、各所の掲示および客室内インフォメーション等でご案内します。
  2. 営業時間は必要やむを得ない場合には、臨時に変更する場合があります。その場合は適当な方法をもってお知らせします。

第12条 料金の支払い

  1. 宿泊客が支払うべき宿泊料金等の内訳は、別表第1に掲げるところによります。
  2. 前項の宿泊料金等の支払いは、日本円または宿泊券、クレジットカード等これに代わり得る方法により、当ホテルが請求した時フロントにおいて行っていただきます。
  3. 当ホテルが宿泊客に客室を提供し、使用が可能になったのち、宿泊客が任意に宿泊しなかった場合においても、宿泊料金は申し受けます。

第13条 当ホテルの責任

  1. 当ホテルは、宿泊契約およびこれに関連する契約の履行に当たり、またはそれらの不履行により宿泊客に損害を与えたときは、その損害を賠償します。ただし、それが当ホテルの責めに帰すべき事由によるものでないときは、この限りではありません。
  2. 当ホテルは、万一の火災等に対処するため、旅館賠償責任保険に加入しております。

第14条 契約した客室の提供ができないときの取扱い

  1. 当ホテルは、宿泊客に契約した客室を提供できないときは、宿泊客の了解を得て、できる限り同一の条件による他の宿泊施設を斡旋するものとします。
  2. 当ホテルは、前項の規定にかかわらず他の宿泊施設の斡旋ができないときは、違約金相当額の補償料を宿泊客に支払い、その補償料は損害賠償額に充当します。ただし、客室が提供できないことについて、当ホテルの責めに帰すべき事由がないときは、補償料を支払いません。

第15条 寄託物等の取扱い

  1. 宿泊客がフロントにお預けになった物品、現金、有価証券およびその他の高価品(貴重品を含む)について、減失、毀損等の損害が生じたときは、それが不可抗力である場合を除き、その損害を賠償します。ただし、現金、有価証券その他の高価品(貴重品を含む)については、当ホテルがその種類および価額の明告を求めた場合であって、宿泊客がそれを行わず、お預けになったときは、当ホテルは10万円を限度としてその損害を賠償します。
  2. 宿泊客が現金、有価証券およびその他の高価品(貴重品含む)を貴重品箱(袋)に格納する場合には、前項の規定に関わらず当ホテルの貴重品箱(袋)借用約定によるところとします。
  3. 宿泊客が、当ホテル内にお持込みになった物品、現金、有価証券およびその他の高価品(貴重品を含む)であって、フロントにお預けにならなかったものについて、当ホテルの故意または過失により減失、毀損等の損害が生じた場合は、その損害を賠償します。ただし、宿泊客からあらかじめ種類および価額の明告のなかったものについては、当ホテルに故意または重大な過失がある場合を除き、10万円を限度として当ホテルはその損害を賠償します。

第16条 宿泊客の手荷物又は携帯品の保管

  1. 宿泊客の手荷物が、宿泊に先立って当ホテルに到着した場合は、その到着前に当ホテルが了解したときに限って責任をもって保管し、宿泊客がフロントにおいてチェックインする際にお渡しします。
  2. 宿泊者がチェックアウトしたのち、手荷物または携帯品が当ホテルに置き忘れられている場合において、当ホテルは原則として所有者からの照会の連絡を待ちその指示を求めます。所有者からの指示がない場合は、貴重品については発見日を含め7日以内に最寄の警察署に届け、その他の物品については3ヶ月経過後処分します。ただし飲食物・たばこ・雑誌等は即日処分します。
  3. 前2項の場合における宿泊客の手荷物または携行品の保管についての当ホテルの責任は、第1項の場合にあっては前条第1項の規程に、前項の場合にあっては前条第3項の規程に準じるものとします。

第17条 駐車の責任

  1. 宿泊客が当ホテルの管理する駐車場(以下「ホテル駐車場」という)をご利用になる場合、車両のキーの寄託の如何にかかわらず、当ホテルは場所をお貸しするものであって、車両の管理責任まで負うものではありません。ただし、ホテル駐車場の管理にあたり、当ホテルの故意または過失によって損害を与えたときは、その賠償の責めに任じます。
  2. 宿泊客が当ホテルよりご案内する駐車場をご利用になる場合であっても、当ホテルは、駐車場内での事故・盗難等の事象には一切責任を負いません。

第18条 宿泊者の責任

宿泊客の故意または過失により当ホテルが損害を被ったときは、当該宿泊客は当ホテルに対し、その損害を賠償していただきます。

第19条 免責事項

  1. 宿泊客の故意または過失により宿泊客が被った損害について当ホテルは一切の責任を負いません。
  2. 当ホテル内からコンピューター通信のご利用にあたっては、お客様ご自身の責任にて行うものとします。コンピューター通信のご利用中にシステム障害その他の理由によりサービスが中断し、その結果利用者がいかなる損害を受けた場合においても、当ホテルは一切の責任を負いません。また、コンピューター通信のご利用にあたって、当ホテルが不適切と判断した行為により、当社および第三者に損害が生じた場合、その損害を賠償していただきます。

第20条 支配する言語

本約款は日本語以外の言語でも作成されますが、約款と翻訳文の間に不一致または相違があるときは、日本文が全ての点について支配するものとします。

第21条 支配する言語

経済情勢や関連法令など外的要因の変化に対応するため、または当社の経営・運営状況に変化があった場合、料金やサービス内容等に関する条項をはじめとした本約款の内容を改定することがあります。
その場合、当ホテルはあらかじめ改定版を遅滞なく当社ホームページ上に公開し、また、最終改定日を明示します。

別表第一
宿泊料金等の算定方法
(第2条第1項及び第12条第1項関係)

宿泊客が支払うべき総額 宿泊料金 基本宿泊料金〔室料(または室料+朝食料)〕
追加料金 飲食料、または追加飲食(朝食以外の飲食料)
およびその他の利用料金
税金 消費税、宿泊税、入湯税
宿泊客が支払うべき総額
宿泊料金 基本宿泊料金〔室料(または室料+朝食料)〕
追加料金 飲食料、または追加飲食(朝食以外の飲食料)
およびその他の利用料金
税金 消費税、宿泊税、入湯税

備考

  1. 上記の宿泊税、入湯税および消費税は、税法ならびに条例が改定された場合には、その改訂された規程によるものとします。
  2. 宿泊税および入湯税については、各都道府県宿泊税条例および市町村入湯税条例に基づき課税されます。

別表第二
違約金(第6条第2項関係)

    不泊 当日 前日 3日前 5日前 7日前 14日前 30日前
一般 14名まで 100% 80% 50% 30%        
団体 15~100名まで 100% 80% 50% 30% 30% 20% 10%  
101名以上 100% 100% 80% 50% 30% 30% 15% 10%

ロテルド比叡のみ適用

    不泊 当日 前日 3日前 5日前 7日前 14日前 30日前
一般 7名まで 100% 80% 50% 30%        
団体 8名より 100% 80% 50% 30% 30% 20% 10%  
 一般団体
14名まで15~100名まで101名以上
不泊100%100%100%
当日80%80%100%
前日50%50%80%
3日前30%30%50%
5日前 30%30%
7日前 20%30%
14日前 10%15%
30日前  10%

ロテルド比叡のみ適用

 一般団体
7名まで8名より
不泊100%100%
当日80%80%
前日50%50%
3日前30%30%
5日前 30%
7日前 20%
14日前 10%
30日前  

注意

  1. 違約金は、宿泊客から契約解除の通知を受けたその日から起算します
  2. %は基本宿泊料金に対する違約金です。
  3. 契約日数を短縮した場合は、その短縮日程に関わりなく、1日分(初日)の違約金を収受します。
  4. 団体客(15名以上)の一部について契約の解除があった場合、宿泊の10日前(その日より後に申し込みをお引き受けした場合については、そのお引き受けした日)における宿泊人数の10%(端数が出た場合には切り上げる)にあたる人数については、違約金はいただきません。

※上記取消料は基本取消料となり、別途宿泊契約および特定Webサイトなどの取消料規定が優先される場合があります。

別表第三
ホテルが準拠する都道府県
または政令指定都市・特別区の旅館業法施行条例
(第5条1項、第7条1項関係)

ホテル名 該当する管轄自治体の旅館業法施行条例
ホテル京阪 札幌 札幌市 旅館業法施行条例 第11条
ホテル京阪 仙台 仙台市 旅館業法の施行に関する条例 第11条
ホテル京阪 築地銀座 グランデ 東京都 中央区旅館業法施行条例 第7条
ホテル京阪 浅草 東京都 台東区旅館業法施行条例 第5条
ホテル京阪 東京四谷 東京都 新宿区旅館業法施行条例 第6条
ホテル京阪 名古屋 名古屋市 旅館業法施行条例 第5条
ホテル京阪 京都 グランデ
ホテル京阪 京都八条口
ホテル京阪 京都駅南
ロテルド比叡
京都市 旅館業法の施行及び旅館業の適正な運営を確保するための措置に関する条例 第19条
ホテル京阪 京橋 グランデ
ホテル京阪 天満橋
ホテル京阪 淀屋橋
ホテル京阪 ユニバーサル・シティ
ホテル京阪 ユニバーサル・タワー
大阪市 旅館業法の施行に関する条例 第10条

ホテル京阪 利用規則

当ホテルでは、お客様に安全かつ快適にご滞在いただくため宿泊約款第10条に基づき次のとおり利用規則を定めておりますのでご協力くださいますようお願い申し上げます。

遵守いただけない場合は、やむを得ずご宿泊又はホテル内の諸施設のご利用をお断り申し上げ、かつ責任をおとりいただくこともありますので、特にご留意くださいますようお願い申し上げます。

火災予防上お守りいただきたい事項

  1. ホテル内に暖房用、炊事用等の火器等を持ち込み、ご使用なさらないでください。
  2. ベッドの中など、火災の原因となりやすい場所での喫煙はなさらないでください。
  3. その他火災の原因となるような行為をなさらないでください。
  4. 消防用設備等には、非常の場合以外はお手を触れないでください。

保安上お守りいただきたい事項

  1. ご滞在中お部屋から出られる時は、施錠をご確認ください。
  2. ご滞在中や特にご就寝の時は、ドアの内鍵、ドアガードをお掛けください。来訪者のあった時は不用意に開扉なさらずご確認ください。万一、不審者と思われる場合は直ちにフロントへご連絡ください。
  3. ご訪問客と客室内でのご面会はご遠慮ください。

おやめいただきたい行為について

  1. ホテル内に、他のお客さまの迷惑になるようなものをお持込みにならないでください。
    1. 犬(盲導犬、聴導犬、介助犬等の身体障害者補助犬を除く)、猫、小鳥、その他の愛玩動物
    2. 不潔なもの、悪臭を発するもの
    3. 火薬や揮発油など発火又は引火しやすいもの
    4. 適法に所持を許可されていない鉄砲、刀剣類
  2. ホテル内で、賭博、風紀や治安を乱すような行為、他のお客さまに迷惑をおよぼすような言動はなさらないでください。
  3. ホテル内の施設、備品を所定の場所、用途以外にご使用にならないでください。
  4. ホテル内の建築物や設備に異物を取り付けたり、現状を変更するような加工をなさらないでください。
  5. お部屋の窓は非常時以外に開けないでください。
  6. ホテルの外観を損なうような物を窓側に陳列なさらないでください。
  7. 客室やロビーを事務所、営業所等の宿泊以外の目的にご使用にならないでください。
  8. ホテル内で、他のお客さまに広告、宣伝物を配布したり、物品の販売をなさらないでください。
  9. ホテル外から飲食物等の出前、ご注文はなさらないでください。
  10. 廊下やロビーに所持品を放置なさらないでください。
  11. ナイトウェア・スリッパ等のままで客室からお出にならないでください。

個人情報に関する
お問い合わせ

個人情報に関するご質問は、
メールフォームからお問い合わせください。

株式会社ホテル京阪

〒540-0008 
大阪市中央区大手前1丁目7-24

TEL:06-6585-0215 FAX:06-6585-0289​

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